HPVワクチンの製薬会社はどこ?訴訟の原因と理由を徹底解明!

HPVワクチンの製薬会社はどこ?訴訟の原因と理由を徹底解明!
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HPVワクチン接種後、副反応が出た被害者たちが「国と製薬会社」を相手取り、全国4地裁で一斉提訴、さらに追加提訴によって原告数(被害者数)は、すでに120名以上になっている「HPVワクチン薬害訴訟」が、いま注目を集めています。

このHPVワクチンですが、承認から定期接種に至るまでの経緯が異例の早さであったことから、接種者の中で副反応が続出し、定期接種後わずか2カ月で、厚生労働省はHPVワクチン接種の積極的勧奨を中止しました。

そこで今回は、

・HPVワクチンの製薬会社はどこ?

・訴訟の原因と理由を徹底解明!

主にこちらの内容について徹底解明していきます。

目次

HPVワクチンの製薬会社はどこ?

出典:「やまもとよりそいクリニック」

HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンは、「子宮頸がん予防を目的」として開発されました。

このワクチンは、「グラクソ・スミスクライン社」によって製造された”サーバリックス”と、「MSD社」によって製造された”ガーダシル”という2種類があります。

これらのワクチンは、子宮頸がんの原因となるHPVに対する予防効果を目指しています​​。

グラクソ・スミスクライン

グラクソ・スミスクライン(英:GSK plc)は、イギリスロンドンに本社を置く世界有数のグローバル製薬企業で、日本本社は東京都港区にあります。主に、医療用医薬品、一般医薬品、ヘルスケア製品を取り扱っています。

MSD社

MSD株式会社は、米国メルクの日本法人で本社の所在地は東京都千代田区にあります。主に医療用医薬品やワクチンの開発・輸入・製造・販売を行っています。

訴訟の原因と理由を徹底解明!

出典:「HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団」

今回の訴訟の原因と理由について以下にわかりやすくまとめてみました。

HPVワクチンの接種後に、全身の疼痛、知覚障害、運動障害、記憶障害などの深刻な副反応が多く報告されました。これらの副反応を受けて、被害者たちは「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」を結成し、国と製薬会社に対して全面解決を要求しました。しかし、製薬会社は被害を認めず、接種の積極勧奨を続けています​​。

そして、2016年7月に被害者団(当時63名)は、国と製薬会社を相手取り全国4地裁で一斉提訴することになります。その後も被害者数は増えており、追加提訴数は120名以上にまで増加しました。

一方で、2022年4月からは、HPVワクチンの勧奨が再開され、被害者たちは根本的治療法の確立や適切な医療の提供、救済を求めています​​。

HPVワクチン訴訟までの経緯

  • 2006.06:HPVワクチン世界で初承認(米国でガーダシル承認)
  • 2009.10:サーバリックスが日本で承認
  • 2010.12:子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業の開始(積極的勧奨伴う公費助成)
  • 2011.07:ガーダシルが日本で承認
  • 2013.03:全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会が発足
  • 2013.04:予防接種法に基づく定期接種となる
  • 2013.06:国が積極的勧奨を一時中止する
  • 2015.03:全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会が国と製薬会社に全面解決要求書を提出
  • 2016.07:被害者63名が国と製薬会社を被告とし全国4地裁で一斉提訴を開始
  • 2023.01:追加提訴により原告数120名以上に及ぶ

参考:HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団

HPVワクチン被害者の救済支援と早期解決

今回は、HPVワクチンの製薬会社はどこなのか、訴訟の原因と理由について徹底解明してきました。

いまのところ、2015年に全面解決要求書を国と製薬会社に提出して以降は「接種の一時停止」、「副作用被害救済制度の適用の拡大」など、一定の前進はありましたが、本当の意味での被害者救済には至ってはいません。

製薬会社2社については、いまだ被害があったことを認めようとせず、むしろ接種の積極的勧奨再会の働きかけを行っているようです。

いま、この問題は全国的に拡がりを見せています。つまりは、被害者の数や地域が拡大しているということです。

被害者の身体機能の回復、そして一刻も早い、解決を祈るばかりです。

それでは、最後まで読んでいただきありがとうございました!

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沼主

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